市場原理主義vsデブ

さて、でぶ僕は現在進行形でぶくぶくと太っている最中なのだが、その程度は、まごうとなき真のデブが私を見るなり「あなたもなのね。パチリ」とウインクをするまではいかないと自負している（もしそんなデブがいたら頬を気のすむまで引っ叩きたい。パチリパチリ）。

この日本にもデブがいるのだが、まだデブ量産最先進国米国に比べれば幾分かマシな印象を受ける。米国でのデブは「自己管理能力が無い。アメリカンアイドルでも観ながら心臓発作でくたばりやがれこの豚野郎！」と社会的信用が薄いらしい。その点日本では、確かにデブはマイナスな印象しか与えないが、（その手の風俗店は別）そのデブが少ない為に米国よりも・・・いや、どちらにしてもデブはいかん。近親相姦、マザーファッカーである。

なぜアメリカは貧困な人々が多いにもかかわらず、デブが多いのか？気になった学なし僕はgoogleで「肥満　アメリカ　貧困」この三つの単語を意図的にアメリカを挟む形で並べ、「るいネット」というサイトへ飛んだ。そこにはこうあった。

『「肥満」という言葉は、自由の国アメリカでは、いまや「貧困」と同義語になりつつあるという。肥満は豊かさの結果かと思いきや、そうではない。アメリカでは貧困こそが肥満を生み出す原因となっている。

ニューヨーク州の公立小学校に通う生徒のなんと50％が肥満児だという。ニューヨークには190万人の児童がいるが、その25％が貧困児童であり、その3分の2が学校の無料－割引給食や、貧困ライン（世帯年収2万ドル＝200万円以下）以下の家庭に配給される食料交換クーポン「フードスタンプ」に頼っている。「フードスタンプ」で交換できる食料は安いジャンクフードがほとんどである。無料－割引給食でも、ハンバーガーにピザ、マカロニ＆チーズ、フライドチキン、ホットドッグなど、子どもの健康など全く考慮されていないメニューばかりが並ぶ。現在、無料－割引給食プログラムに登録している生徒数は全米で3000万人を超える。貧困地域ほどこの制度を利用する生徒は多く、裕福な地域の子どもたちは親が低カロリーで栄養価の高い手作りのランチを持たせている。朝食もろくに食べさせられない貧困地域の親たちにとって、給食プログラムは命綱となっているのである。

学校側は少ない予算でやりくりするために、人件費を削減し、調理器具は老巧化し、メニューは安価でカロリーが高く調理の簡単なインスタント食品やジャンクフードになってしまう。この学校給食という巨大市場をファースト・フードチェーンが狙う。政府の援助予算削減にともない、マクドナルドやピザハットなどの企業と契約する学校が増えている。ブッシュ政権は2007年度、6億5600万ドルの無料食料援助予算削減を実施し、そのために4万人の児童が無料給食プログラムから外される憂き目にあっている。新自由主義（＝市場原理主義）の大義のもとに進められる社会保障関係の予算削減と、教育、福祉、医療分野の「民営化」推進政策は大企業を潤わせる一方で、貧困層は無慈悲に切捨てられ、その結果のひとつの現象として肥満児童がさらに増加しているのである。』

なるほど。このような子供たちは、高校や大学にも行かせてもらえないまま大人になり、更にデブのままだと、ろくな職業に就けないのではないか。そしてこのまま市場原理主義を推し進めていくと、またその子供たちも同じような道を辿る事になりそうだ。

気の毒な話だ。私はコーンチョコをもしゃもしゃと一袋平らげた。